フォーエバーケミカルの有機フッ素化合物（PFAS）と、虫歯予防の無機フッ素化化合物（フッ素、フッ素化物、フッ化物）の違いは？

フッ素（Fluorine, F）とは、周期表の17族（ハロゲン）に属する元素で、原子番号9、化学記号Fの非金属元素です。自然界で最も電気陰性度が高い元素であり、他の物質から電子を奪う能力が非常に強力です。この特性により、フッ素は非常に反応性の高い酸化剤として知られています。

単体のフッ素（F₂）は、常温で淡黄色の有毒な気体として存在し、多くの物質と激しく反応します。自然界では単体としては存在せず、主に無機フッ素化合物（フッ素イオンを含む化合物）として鉱物中に含まれています。

フッ素は、歯のエナメル質の強化や虫歯予防に利用される無機フッ素化合物（例：フッ化ナトリウム）のほか、有機フッ素化合物として、冷媒、半導体材料、耐熱ポリマーなどを含む産業用途にも広く使用されています。また、ウランの精製や特殊化学製品の製造に欠かせない元素です。

化合物とは、2種類以上の異なる元素が化学結合によって結びついてできた物質で、
有機化合物とは、「炭素（Carbon）を主成分」とし、炭素-炭素結合や炭素-水素結合を含むもの、
無機化合物とは「炭素（Carbon）を主成分としない」もの、または特定の炭素化合物です。

有機フッ素化合物（PFAS）とは

有機フッ素化合物（PFAS）は、フッ素（Fluorine）が、炭素（Carbon）と結びついた化合物で、現在危険視されているPFOSやPFOA等の1万種類以上の化学物質の総称、水や油をはじく効果があり、熱にも強いことから、フッ素樹脂加工のフライパンや半導体、冷媒、包装紙、防水服、消火器などに幅広く使われてきました。

有機フッ素化合物（PFAS）は、高い耐久性を持つものの永久に生分解されず「永遠の化学物質（フォーエバーケミカル）」として、環境中や体内への蓄積や健康への影響が懸念され、欧米では1990年代から有害性に注目、アメリカでは2000年にPFOSを製造していた企業が自主的に生産を中止、欧州連合（EU）は2006年にPFOS規制を開始、2010年以降にPFOAを含む有機フッ素化合物（PFAS）を追加で規制開始しました。日本では全国の水道水や水源汚染が問題となっています。

有機フッ素化合物（PFAS）はアメリカで、「乳児・胎児の発育発達の低下」、「脂質異常症（悪玉コレステロールや中性脂肪の増加）」や「腎臓がん」などの副作用、日本の食品安全委員会では、「流産・早産」や「免疫機能の低下」、「がん」などのリスクが指摘されています。

無機フッ素化合物（フッ素、フッ素化物、フッ化物）とは

一方、虫歯予防に用いられる無機フッ素化合物（フッ素、フッ素化物、フッ化物）は、フッ素（Fluorine）が、炭素以外の元素（例: ナトリウム・Na、カルシウム・Ca）と結びついた化合物で、フッ化ナトリウム（NaF）やフッ化スズ（SnF₂）などの化学物質です。アルミニウムやウランの製造過程などにも生じる高い腐食性を持つ物質で、アメリカで1950年から約70年間に渡り、虫歯予防として水道水や歯磨き粉に添加を行ってきた物質です。

日本の歯磨き粉で使用される無機フッ素化合物（フッ素、フッ素化物、フッ化物）の表示名称は以下のようなものがあります。

・「フッ化ナトリウム（Sodium Fluoride, NaF）」：主に虫歯予防の効果を持つフッ素化合物で、多くの歯磨き粉に使用されています。

・「モノフルオロリン酸ナトリウム（Sodium Monofluorophosphate, MFP）」：同じく虫歯予防効果を持つフッ素化合物ですが、ややマイルドな特性を持っています。

・「フッ化第一スズ（Stannous Fluoride, SnF₂）」：歯の再石灰化を促進し、歯茎の健康維持にも役立つと言われていますが、日本ではあまり一般的ではありません。

無機フッ素化合物（フッ素、フッ素化物、フッ化物）は2024年9月のアメリカの最新判決で、全米3億3,000万人が利用する水道水において、急性・慢性中毒量以下の現状のフッ素添加0.7ppm水道水での子供の知能低下リスクが裁判で判決され、全米でニュースになっています。

フッ素は、有機・無機ともに子供の発達障害リスクから米国で規制対象に

米国では現在、有機・無機とも両方のフッ素について、ともに子供の発達障害リスクが危惧され、人類の健康や環境毒性への影響から規制の対象となっています。

日本では現在、これまでにない日本人の少子化が進む中で、発達障害児や障害児の数が増加傾向にあり、特に自閉症や注意欠陥・多動性障害（ADHD）などの発達障害が顕著に増加しています。

文部科学省のデータによれば、全国の学校に通う日本の児童・生徒の総数は、2007年の約1,841万人から毎年約10万人ずつ減少し、2018年には約1,630万人となり、約11.5％の減少と日本人の少子化を記録しています。

毎年約10万人の日本人の少子化が進む一方で、全国の特別支援学級、特別支援学校、通級による指導を受ける児童・生徒の総数は、2007年の約27.6万人から毎年約6,000人ずつ増加し、2018年には約42.2万人に達し、この11年間で約1.5倍に増加しています。

特に東京都内の公立小・中学校では、特別支援教室で指導を受ける児童・生徒数が2016年度の約11,545人から2021年度には約29,048人へと、わずか5年間で約2.5倍に急増しています。

この増加は、診断基準の改訂や早期発見の技術が進歩し、発達障害に対する支援体制が整備されてきた結果ともいえますが、毎年約10万人の日本の子供の減少と、毎年約6,000人の障害児の増加は、これからのパパやママ、家族にとって見過ごせない現状といえます。赤ちゃんを授かったママやパパは世界で一人の大切な我が子を守るためには、最新科学で胎児の発達リスクが危惧されている水銀、有機リン系農薬、ネオニコチノイド系農薬、薬、ケミカル物質などを遠ざけるだけでなく、遺伝的要因や妊娠中の栄養状態、PM2.5等の大気汚染物質、母親の健康状態といった複数のリスク要因に配慮することも大切といえます。

唯一の愛する小さな赤ちゃんのためには、パパやママは予防可能なリスク要因に対して実行可能な範囲での配慮を行うことも必要です。公的機関や信頼性の高い情報源から最新の科学的情報を活用し、環境要因や健康状態に配慮することが、何よりも大切な自分の家族の未来を守るパパやママのポジティブなアクションとなり得ます。