医療・介護現場における口腔ケアの重要性
世界一高齢化が進む日本の要介護高齢者は現在600万人超、介護費は年間10兆円超で、
2040年には25兆円まで膨らむ試算、介護者負担の増大と共に大きな社会問題になっています。
そして将来世界では日本と同じ高齢化問題が大きな規模で予想されています。
厚生労働省の調査では、介護不要で自立生活できる健康寿命と実際平均寿命との差が約10年とし、この寝たきりの要介護期間の短縮が必要。
近年政府は、残存歯本数と認知症の発症率、歯周病菌と全身疾病(心筋梗塞・糖尿病等)の相関性を明らかにし8020運動を展開し、
歯を残し健康寿命を伸ばす口腔ケアの徹底を推進しています。
高齢者の介護になぜ口腔ケアが必要なの
老化による免疫機能の低下により、感染症が増えるというためです。
主に誤嚥性肺炎が増加することで医療の負担が増加する、患者のQOL低下につながります。
自分では歯磨き・口腔ケアのできなくなった要介護高齢者には、衛生状態を保つための口腔ケアの介入が必要なのです。
高齢化が進む日本では要介護高齢者の増加とともに、口腔ケア知識を高めていくことが良いとされています。
家族や患者・利用者さんのために、また介護者の負担を軽くするために、
賢く口腔ケア方法・口腔ケア製品を選んでいきましょう。
新しい時代の口腔ケア製品へのニーズ
しかし医療・介護の現場においては、これまでの口腔用殺菌剤はうがいや吐き出しの困難な高齢者が飲み込むとお腹を壊す等リスクがあり、
水だけでのケアでは介護者の負担は依然重い実状。
介護者の身体・精神・時間的負担軽減の為に、ケアの効果・効率を高めながら飲み込んでも安全な口腔ケア製品、
また若年層の認知症予防ケアや健康長寿にも役立ち、新時代に求められる低環境負荷の口腔ケア製品へのニーズがあります。
高齢者介護の現場で役立つ、革新的な口腔ケア製品が、人類の高齢化を支える研究技術といえます。
要介護者の口腔ケアについて私たちに出来ること
要介護になった方のお口の汚れを清掃すること。
これはなかなか大変なことです。それは家族であっても。
しかし、生きている人間にとってはお口がきれいなことは、生きているということイコールでもあると言えます。
要介護高齢者の歯磨き・口腔ケアには多くの労力を要することですが、生きる限りお世話をしてあげたい。
そんな介護者の負担を下げて楽にしてあげるために、研究や技術開発はあると思います。
まず、それぞれが要介護となって多くの人のお世話にならないよう健康に気遣い元気に生きること、
介護が必要となった場合は効果的な製品を選んでもらい介護者の負担を下げること、
他人にお口のケアをしてもらうことは、してもらう方もする方も、本当はしたくないことです。
次の世代が困らないように、健康に過ごすことに努めて参りましょう。
最新の医療・介護現場における口腔ケア方法の実際
医療・介護現場での最新の口腔ケア方法については、
ともに臨床件数は日本一におよぶ日本の在宅歯科医療の第一人者であり、
オーラルピースプロジェクトメンバーである角田愛美歯科医師(東京医科歯科大学歯学博士)と、十時久子歯科衛生士による書籍「在宅口腔衛生管理スタートブック」(クインテッセンス出版刊行)に、
依頼対応から基礎知識、準備、技術、ポジショニング、多様な症例別のケア方法、日常的口腔ケアの指導、多職種連携、感染管理までの基礎から応用までの臨床現場で必要となる知識を、写真やイラスト入りで初歩から詳細に解説されています。
医療・介護従事者の方はぜひ参考にされ、適切な口腔ケアを行っていただけます様お願い申し上げます。
国民にとってベストな口腔ケア用品の選択を行うことが、国の医療・介護を請け負う医療者としての責任
医療・介護現場における口腔ケア製品・口腔ケア用品の選択には、
実際に臨床上で効果や安全性が担保される製品を選ぶことが大切です。
この選択を誤ると、地域全域の患者QOLを低下させるだけでなく、家族も含めた介護者負担の増大、増大する医療費の無駄遣い、
といった自らの失策を地域に根付かせてしまい、後に多くの地域住民が苦労し、その選択の経緯や意思決定者の責任について知ることになります。
高齢者介護用の口腔ケア用品を選ぶ際には、
研究論文や実験データ、臨床効果データ、また安全性などの医学的なエビデンス、特許性、受賞歴、採用実績病院、支援機関、採用された国の数、価格の優位性、コンプライアンス等を比較し、
国民にとってベストな選択を行うことが、国費による医療・介護を請け負う医療者として大きな責務といえます。
口腔ケア用品の選択は患者をはじめ地域社会に対して大きな貢献
一方で、高齢者や闘病者に用いる、医療に関わる用品やグッズの選定は、最適な選択であれば地域社会における大きな貢献となります。
患者QOLを向上し、介護者負担を引き下げ、医療費の削減に貢献する口腔ケア用品の選択は、
製品の研究背景から、臨床効果データ、エビデンスから成分に至るまで詳細に比較検討し、
質の高い医療を提供することが患者をはじめ地域住民の発展に寄与する行為となり、
自身の意思決定が地域社会で評価される素晴らしい機会になるともいえるでしょう。
口腔ケア製品・口腔衛生剤・口腔保湿剤への「飲み込んでも安全な抗菌剤」配合の必要性
口腔内では細菌が原因で、虫歯や歯周病を引き起こし、細菌のかたまりである歯垢(プラーク)も出来ます。
歯石は歯垢が石灰化したもので、口腔内の細菌によるものです。
また免疫力が落ちるとカンジダ菌の増殖も見られます。
歯垢や歯石、口臭、口腔カンジダ等を防ぐには日々の口腔ケアと、原因菌への対応が重要となります。
また一方でうがいや吐き出しのできない場合には、飲み込んでも安全でありながら菌を制する効果のある成分が必要となります。
水、植物エキスや酵素、乳酸菌自体では実際の臨床上の課題が残り、また合成殺菌剤の体内摂取も課題があります。
原因菌への対応と、飲み込んでも安心という相反する課題を解決する新たな製剤の研究開発が世界中で望まれていました。
口腔ケアジェルと口腔ケアスプレーの使い分け方法
それぞれの特徴に合わせた使い分けが有効です。
ジェルの場合は歯磨き・口腔ケア時に、また口内保湿に便利です。
一方スプレーの場合は、時間のない時に直接口腔内にスプレーし、口腔内の菌数コントロール、口腔衛生や保湿が簡単に実現できます。
すぐうがいができない時の口腔衛生にも役立ちます。
外出時や忙しい時、寝てしまった人に使う場合などスプレー製品は便利です。
またコップに入れた水に口腔ケアスプレーを数プッシュし薄めるとマウスウォッシュ(洗口液)にもなり、うがいにも便利です。
ほぼ水分であり容量の大きいマウスウォッシュに比べて水分量も少なく済むので、スプレー製品は保存や携帯にも向いている製品と言えます。
両方のアイテムを効果的に使い分けることが、適切な口腔ケアのポイントとなります。
口腔ケア用品・口腔ケア製品・口腔ケアジェル・口腔衛生剤・口腔湿潤剤・口腔保湿剤・オーラルケア製品の比較・選択方法、選び方
口腔ケアを行いながら、同時に保湿までを行う機能を期待される「口腔ケア用品・口腔ケアジェル・口腔ケア製品・口腔衛生剤・口腔湿潤剤・口腔保湿剤・オーラルケア製品の選択ポイント」は以下といえます。
まず第一に、ご自身で味見をしてみることです。これで「そのまま飲み込んでも安全な成分であるかないかの感覚」「口の中に入れて気持ちが良いか悪いかの使用感」「使用しての効果の実感」など殆どのこと、違いが分かります。
第二として、「飲み込んでも安全な抗菌性を期待される成分」が入ってるかいないかを確認することがポイントとなり得ます。
口腔内のトラブル原因菌を増やさないためには、単なる保湿剤(グリセリン・ヒアルロン酸等のジェル)では臨床現場のニーズに応えられず、「飲み込んでも安全な抗菌剤が配合される製品」が口腔内の清浄や保湿、清潔に保つことに関して有用性が高いと考えられます。
第三に大きなポイントは患者の使用感です。
食べ物ではない合成増粘剤や合成ポリマーなど化学成分を多く含むものは、原料コストは安いですが、使用感・水溶性に難点が出ます。つまり口の中で異物のように残り、気持ちが悪いのです。例えば口の中にずっとワセリンやラード、絵の具がへばりついているような感じになります。
それぞれの製品の水溶性については自宅にても調べることができます。
シャーレ(小皿でも良い)に比べたい製品を少量入れる。
その後に水を入れ1時間ほど置く。
最後に水を流し、残った湿潤剤の状態を観る。
溶け残るものは、上顎部にへばりつく感じとなります。水(唾液)がついても、殆どそのまま残るものタイプのものから、オーラルピース クリーン&モイスチュアの様に自然に水(唾液)となじみ薄く広がり保湿するというタイプのものまであります。
化学原料を多用した溶けにくいものは、人体内での消化や腸管内の微生物による分解が難しく、また自然界に排出されても難分解性を示し、微生物による生分解が難しい物質となります。
唾液で溶けず、口の中に残ったままの感じが良いか、それとも口の中に馴染んで広がり、違和感なく保湿される感じが良いか、以上の実験方法で自分や家族、患者様にとってよりベストな製品を選択していただくことをお勧めいたします。
それぞれの製品の研究・開発背景や、使用感などの特徴をよく理解して、使う人のニーズに合った製品を選択することが重要です。
医療・介護用の歯磨き・口腔ケア製品、口腔衛生剤・口腔湿潤剤6分類の成長性とリスク要因は?2050年グローバル市場予測
①「甘味ジェルおよび液」
歯磨き・保湿をしやすくするために、人工甘味料と保存料、合成ポリマー、香料でできたもの
(基材・ベース、成分:アスパルテーム・ソルビトール・スクラロース・マルチトール・エリスリトール・サッカリンNa等の人工甘味料、カルボマー・ポリアクリル酸Na・ヒドロキシエチルセルロース等の水溶性合成ポリマー・液体ナノプラスチック、合成香料、パラベン・フェノキシエタノール・安息香酸Na・ソルビン酸K・BG・PG・グリシン・ポリリジン等の合成保存料)
成長性:健康・環境規制されない成分のみ配合であれば低価格優位で一定のシェアを維持
リスク要因:抗菌効果に課題、口腔内細菌対応の新技術の出現、臨床効果データや安全性データの整備、ナノプラスチック等の健康や環境リスク
①に加える形で
②「ケミカルジェルおよび液」
口腔内細菌の殺菌目的で、合成殺菌剤や塩素、漂白剤、界面活性剤、その他の化学物質や化合物、抗生物質を配合したもの
(キー成分:CPC、IPMP、グルコン酸クロルヘキシジン、塩化ベンゼトニウム、ベンザルコニウムクロリド、LSS、トリクロサン、サリチル酸、ユッカ抽出物、フェノール、クレゾール、過酸化水素、塩素、二酸化塩素、リン酸塩、ヨウ化カリウム(ヨード)、ホルムアルデヒド、アンモニア、シアン化物・青酸、農薬・殺虫剤使用成分等)
成長性:石油由来合成殺菌剤等の化学物質は代替グリーンテクノロジーに置き換わっていく趨勢
リスク要因:副作用や薬害訴訟リスク、環境毒性リスク
③「チオシアナートジェルおよび液」
口腔内細菌の殺菌目的で、口腔内の過酸化水素とラクトパーオキシダーゼやグルコースオキシダーゼ等の唾液成分を配合し、唾液成分とppm単位で化学反応させ(チオシアネート)、口腔内でシアン化様物を発生させ大腸菌の一部を殺菌させる作用機序
(キー成分:ラクトペルオキシダーゼ、グルコースオキシダーゼ、チオシアン酸カリウム、チオシアン酸Na、過酸化水素)
成長性:シアン化様物の甲状腺や生殖機能、環境への影響から、代替グリーンテクノロジーに置き換わっていく趨勢
リスク要因:法規制による販売中止リスク(ex2014年欧州連合規制から2021年環境省規制準備)、薬害訴訟リスク、環境汚染リスク、少子化リスク
④「強アルカリジェルおよび液」
口腔内細菌の殺菌目的で、Ph 10以上の強アルカリ(水酸化K・苛性カリや水酸化Na・苛性ソーダ)、電解アルカリ水を配合したのもの
(キー成分:水酸化k・苛性カリ、水酸化Na・苛性ソーダ、アルカリ電解水・ph調整強アルカリ剤、塩)
成長性:苛性・粘膜損傷のない代替グリーンテクノロジーに置き換わっていく趨勢
リスク要因:苛性による粘膜損傷リスク、法規制、薬害訴訟リスク、環境汚染リスク
⑤「天然由来成分配合ジェルおよび液」
口腔内細菌への効果想起で、アルコール(エタノール)や自然毒の抗菌成分(植物・生物)、乳酸菌自体等を配合したもの
(キー成分:穀物エタノール、ヒノキチオール、カテキン、マスティック樹脂、セントジョンズワート精油、ウィンターグリーン精油、ティーツリー精油、植物エキス、麹エキス、漢方、アルカロイド、プロポリス、ヨーグルト、乳酸菌自体、乳酸菌培養エキス、カビ生産物、銀や亜鉛等)
成長性:代替バイオテクノロジーに置き換わっていく趨勢
リスク要因:臨床効果データや安全性データの整備など
⑥「乳酸菌抗菌ペプチド(バクテリオシン)ジェルおよび液」
口腔内細菌への清浄目的で、乳酸菌抗菌ペプチド(バクテリオシン)を配合したもの
(キー成分:乳酸菌抗菌ペプチド・植物エキス)
成長性:健康・環境に優しい宇宙で活用される人類に有益な発明として当該ニッチ分野で世界市場に普及
リスク要因:研究や生産におけるコスト増大と競争価格の維持、模倣イメージ製品との差別化
コロナ禍以前の2010年代までは③のカテゴリーが大きなシェアを占めていましたが、2014年のEU(欧州連合)による化学物質の規制を受けて、人間用は2015年にブランドオーナーシップの変更と処方変更により課題の抗菌作用機序を排したシンプルな保湿用製品に生まれ変わり①のカテゴリーとなることで一時的に①のシェアが増加、2020年代となり②と⑤については旧来ケミカル技術でオーラルケア製品を研究開発するプレイヤーは存在するが、2020年代後半の世界の消費者のフォーエバケミカル等の健康と環境に有害な化学物質や生物毒等の副作用リスクからの回避行動によるケミカル消費財市場と旧来オーガニックコスメ製品の衰退と共に将来的に減少傾向にある、としています。
各カテゴリーの正確な市場規模、将来の成長性、健康・環境・事業リスク、各ブランドのポジションマップ、シェア、30年後の市場動向については現在調査中だが、健康や環境保護が重要視される21世紀においては代替グリーンテクノロジーへの世代交代を進め、⑥のカテゴリーがメインストリームとなる、とされています。
DTC World Pets product review 2024 Health and Environment
【まとめ】 医療・介護現場における要介護高齢者向け口腔ケア製品の選び方について
第一に、「全成分」の確認です。
体や心をつくり、大切な身体・健康のすべての入り口である、「お口」に入れる製品を購入する場合は必ず、各製品の「全成分」(配合・添加されているすべての成分)をご自身で確認、調べた上で選択して頂くことをお勧めいたします。
「全成分」は製品パッケージで確認することができます。
多くの場合、「製品の本質以外」に目を奪われがちです。
しかし科学や研究、ものづくりの世界においては、製品の背景にある研究や技術革新、安全性についての新たな取り組みや努力はすべて、「全成分」という成果に結実されるためです。
「全成分」を確認し、製品の本質を見極めることが大切です。
第二に、「研究背景」と「成果」の確認です。
どの様なプロジェクトメンバー、大学・大学院や研究機関で(国立機関か私営団体か・国際的な競争力のある公立機関か)、
どの様なキャリアとプロファイルを持つ研究者(所属機関や専門領域において国際的な競争力を持ちうる研究者か)により研究開発された技術・製品であるのか、また何のための研究しているのか、
そしてその研究・技術に革新性や客観的な優位性(「特許」や「論文」、「受賞歴」、「新聞掲載」など)が存在するのか、
です。
各製品に関する「研究背景」や「データ」、「論文」や「特許」、「受賞歴」や「メディア掲載」などもインターネットで簡単に調べられる時代となっています。
どの様な研究機関・研究者・関与メンバー等の「研究背景」で取り組みを行い、その結果どの様な「成果」を収めている研究であるのかを見極めることが大切です。
第三に、それらの研究成果や製品は、どの様な新聞やテレビなどの報道機関、雑誌などの公共メディアなどのパブリシティに取り扱われているか、です。
信頼性の高い報道機関や公共メディアに、広告ではなく記事として扱われる、ニュースとしての価値を持つ研究成果や製品であるのか。
日々数多の研究機関や企業のプレスリリースを受け取り、見尽くしている記者のフィルターを通して記事化され報道されるものは、専門知識を持たない多くの消費者にとって、新しい社会有用性のある研究成果やこれまでにない価値を持つ製品であるか、を判断する大きな要素となります。
第四に、どの様な医療機関・店舗に選ばれているのか、どの様な国々で販売され使用されているのか、です。
信用性の高い医療機関や百貨店等の店舗には、世の中の様々な製品を自身の責任で選択し、患者や顧客に自身の病院・店舗が自信を持って進められる製品を提供する医療者およびバイヤー(仕入担当者)が居ます。
世界中に多くのものや情報が溢れる今、消費者にとって、ここで購入する品は間違いないという店格の高いお店があります。
それら医療機関や百貨店などのお店で選ばれるということは、世界中の製品を見尽くしている目利きのバイヤーのフィルターによって選ばれ、信頼され、大切な患者や顧客に勧めるべき製品である、という事になります。
また日本だけでなく海外の国々で正式現地販売されるには、各国の保健機関による厳しい認可の末に初めて販売することができます。
正式現地販売されている製品は、それぞれの国で内容を吟味され、国民の健康に資するものとして使わせるべきであると判断された製品となります。
選ぶべき製品は、どの様な医療機関・行政機関・公共機関、どの様な店格の百貨店やお店に選ばれ、取り扱われている製品であるのか。
日本だけでなく米国やヨーロッパ、中国やアジア諸国、中南米等の世界各国でも販売されている製品なのか。そして、多くの世界中の人に求められている製品であるのか。
冷静に当該製品の取り扱い・販売実績を知ることも、専門知識を持たない多くの消費者にとって、世界中の他の製品との違いや製品の本質、研究や技術の優位性、選ぶべき製品の良さ、を判断する要素となります。
最後に、「社会性」の確認です。
その選択によって自分だけでなく社会や他の人にとっても良いことに繋がる製品・事業なのか、人の健康や環境配慮を優先している製品であるのか、単なる営利目的の製品なのか、社会的取り組みを行なっている製品なのか、等を調べることが大切です。
以上の企業の実態や経営姿勢についても、ウィキペディアなどで簡単に調べることが出来る時代となっています。
単に製品スペックそのものだけでなく、製品・企業の「社会性」を医療者や消費者が自ら賢く見極めることが大切です。
様々な情報が溢れ、企業や製品も溢れているいま、自身や家族、患者さんの健康を守るためには、また自分たちの健康や生活を守るためには、自らが本質を見極め判断できることが求められる時代にもなってきました。
これまでとは大きく変わるコロナウイルス禍以降の時代には、医療者や消費者各自が、どのよう企業の製品が社会や自身にとってより良いことに繋がっていくのか、社会・経済の仕組みを知り、賢明な選択に変えていく必要があるといえます。